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オーラルセッションの要旨・フルペーパー（報告概要）の閲覧・ダウンロードが可能です。 |
| 日本マーケティング学会 カンファレンス・プロシーディングス Vol.13 |
| 都市の象徴的存在である緑と自然が居住意向に与える影響の比較 |
| 日本の政令指定都市住民を対象とした観察・実験の両面からの研究 |
| 加藤 拓巳 明治大学 商学部 専任講師 |
| 池田 亮介 日本電気 主任 |
| 小泉 昌紀 日本電気 シニアプロフェッショナル |
| 藤原 早優 クロス・マーケティング |
| 遠藤 裕子 クロス・マーケティング |
| 亀井 晋 クロス・マーケティング 執行役員 |
| 発行： |
| 分類：一般報告 |
| 掲載形態：フルペーパー |
| 要約 ： 都市は多様な機能を果たす「製品」であり，世界で激しい住民獲得競争が行われている。主な手段は，独自の印象を強化する象徴の採用である。象徴の代表は，ロンドンのハイドパークやニューヨークのセントラルパーク等の緑と，ソウルの南山やロンドンのテムズ川等の自然が起用される。日本でも，Toyota Woven Cityでは富士山が象徴になっている。しかし，両者は類似する存在であるが，日本では自然は災害リスクの懸念がある。そこで，東京23区と政令指定都市の計21都市の住民を対象に，観察・実験の両面から「H1：都市の緑は居住意向を高める」「H2：都市の自然は居住意向を低める」という仮説を検証した。観察研究では，1,000人に居住都市の住宅地，教育施設，商業施設，緑，自然に関して聴取したオンライン調査に共分散構造分析を適用した。実験研究では，住宅，公的施設，商業施設，緑，自然の属性による直交表で9つの都市サンプルを生成し，500人に居住意向を聴取した。その結果，観察・実験ともに，H1とH2が支持された。人口減少を踏まえて主要都市でコンパクトシティの設計が進む中，この結果は重大な判断材料を提供している。 |
| キーワード ： 都市ブランディング 政令指定都市 災害 コンパクトシティ 公園 |
| ページ ： pp. |
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