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| 日本マーケティング学会 カンファレンス・プロシーディングス Vol.9 |
| アフターコロナ時代のプレイスブランディング |
| OMOによる地方創生の再構築 |
| 岩林 誠 株式会社東京アドエージェンシー |
| 発行：2020年12月16日 |
| 分類：一般報告 |
| 掲載形態：フルペーパー |
| 要約 ： 新型コロナウイルスの感染拡大は収束の兆しが見えない。一方で，2020年4月より「第2期 まち・ひと・しごと創生総合戦略」がスタートしているが，地域づくり，プレイスブランディング活動の一環である日本各地のイベント等は悉く中止に追い込まれている。 アフターコロナ時代のプレイスブランディングを考えるうえで，OMO（Online Merges with Offline）という考え方が示唆に富んでいる。OMOとは，企業が人々に対してオンラインとオフラインの区別なく，都度もっとも最適なチャネルで商品やサービスを提供するデジタル起点の概念であり，リアル接点を中心に据えにくいコロナ禍の社会状況にも親和性が高いものと考えられる。 このOMOを拠りどころに，アフターコロナ時代のプレイスブランディングの四つの方向性を提案したい。1）脱行政区域，2）脱リアル，3）脱「一期一会」，4）脱税収主導の四つの「脱」である。これら提案は，プレイスブランディングに関係が深い，距離や空間性，行政／市民／ステークホルダーの関係性，地方財政のあり方などを，コロナ禍という契機をポジティブにとらえ，問い直すことをねらいとしている。 |
| 謝辞 ： |
| キーワード ： アフターデジタル シティプロモーション 地方自治体 地域ブランド 地方創生 |
| ページ ： pp.304-310 |
| ファイルサイズ ： 593KB |
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